教官の悪い癖が出ました、サボりぐせです。

遅くなりましたが前回お伝えした通り、FAAの自家用、計器飛行、事業用多発まで取った後の就職活動についてお話ししていこうと思います。

パイロットの就職について

エアラインに就職する方法についてご存知ですか？

よく聞かれる質問で就職の保証はありますか？

就職を斡旋していただけますか？

などという質問が来ますが、以前にも書いた通り就職を保証しているものは航空会社の自社養成のみです。自社養成でも途中でクビになることもあります。

一般の訓練校で就職を保証できるところはありません。

よく勘違いされていますが、訓練校を卒業すると大学の就職課のような部署があって、何か働き口を紹介してくれると思っている方が多いですがそんなものはありません。

自社養成組以外は基本的に自費で免許を取得し、有資格者としてエアラインの仕事に応募します。

航空会社によって応募資格の条件は異なりますが、どの航空会社もまずは即戦力が欲しいということは変わりません。

では即戦力とはどのように判断するのでしょうか？

エアラインが使用している飛行機のほとんどは機体専用の免許（タイプレーティング）が必要になります。つまり即戦力とは航空会社が使用している航空機のタイプレートを持っていて、その飛行機での飛行経験がある人物になります。

簡潔にいうと航空会社を転職するパイロットが即戦力です。さらにATP（定期運送操縦士）の免許を持っていると機長になれますので就職はしやすくなります。

次に求める人材は即戦力候補です。

どのような人物かというと、タイプレーティングは持っていないが航空会社が使用している飛行機に準ずる飛行機の飛行経験がある人物です。

航空会社はジェット機もしくはタービンプロペラ機を使用しています。

それらの飛行機の操縦経験があるパイロットが求められます。

最後は将来のパイロット候補の有資格者を採用し、自社でタイプレーティングを取得させ流という方法です。

当然会社は費用を負担したくはないですので即戦力から採用していきます、将来のパイロット候補の採用は会社にとって先行投資となりますので優秀な人材が採用されやすくなるのは当然だと思います。さらに大手の航空会社でないと投資を行えるだけの金銭的余裕がありません。

では免許を取得したばかりの有資格者はどのようにして飛行経験を積むのでしょうか？

世界的に見ると、航空会社への応募条件は最低でも500時間の飛行経験を有することとあります。一般的には飛行時間1000時間以上かつ、ジェットタイム500時間以上というのが航空会社への応募の最低条件と言われています。

ほとんどのジープラスフライトスクールの訓練生は300時間未満でFAAの自家用、計器、事業用多発、日本の自家用、計器、事業用多発の免許を取得し終わります。

ではどのようにして航空会社の応募資格までの時間を取得するのでしょうか？

航空大国アメリカを例にとってみようと思います。

アメリカの場合は教官の免許まで取得し教官をすることで飛行時間を増やす方法と、エアラインではないですがスカイダイビングや農薬散布、航空写真などの使用事業者で働き飛行時間を取得していきます。

航空大国アメリカにはエアライン以外でのパイロットの仕事は山ほどありますので飛行時間を取得することに苦労はしませんが、働くにあたってアメリカ人以外は労働ビザが必要になります。

飛行経験があるパイロットにはビザは出やすくなりますが卒業したての訓練生にビザを発給してくれるところはほぼありません。

ではどのようにして時間を合法的にためていくのかについては次回にしようと思います。

投稿 免許取得後の進路について は ジープラスフライトスクール に最初に表示されました。

※注意※

就職を斡旋・保証する訓練校は航空会社の指定養成訓練校でない限りありえません！！

言い換えれば日本に限ると自社養成のパイロット候補生のみです。

事業用多発計器の免許を取得すると、エアラインに就職できる可能性があります。卒業生が一人でも就職したら可能性は0では無くなります。

ジープラスフライトスクール の卒業生も日本のエアラインに就職していますし、海外の小さな航空会社に就職してフライトタイムをためてエアラインに行こうとしている方もいます。

年齢別に見る前に、パイロットの就職とは？

パイロットと聞いて思い浮かぶのはエアラインのパイロットですよね？エアラインのパイロットになる方法はいくつかあります。航空会社の自社養成、航空大学校、私立大学、自費での取得です。方法は色々ありますが実際どのようなステップなのかはよくわからないと思います。航空会社の自社養成以外は全て免許を取得した上でパイロットの仕事に応募しなければなりません。

パイロットの応募資格を得るまでの訓練には多額のお金と時間がかかります。さらにエアラインに就職できれば投資したお金を5年以内で回収することは可能ですが、エアラインにいけないと回収までには多くの時間が必要となります。中には回収できないまま諦めなければならなくなった人たちも大勢います。

取得までに必要な投資する金額と時間を考慮し、免許取得後の人生設計を考えた上で訓練を始めるかどうか考えてください。

次回のブログで卒業生の就職状況を踏まえて免許取得後について書いてみようと思います。

年齢で見るプロパイロットへの道

• 10代・20代前半　中学生・高校生・大学生

• 20代前半　社会人（高等専門学校、短大卒業、四年生大学卒業、四年生大学中退（取得単位は二年分）以上）

• 20代から30代前半　社会人（上記以外）

• 30代後半　社会人

• 40代以上　社会人

10代・20代前半　中学生・高校生・大学生

選択肢が一番ある世代です。プロパイロットになる確率が高いものから書いていきます。

4年生大学に入学して日本のエアラインの自社養成にエントリーしましょう、最も敷居の高いものですが採用されるとほぼ100％就職が保証されています。

4年生大学に入学して2年分の単位を取得するか、短期大学を卒業して航空大学校を受験しましょう。合格するとほぼ100％パイロットとして就職できますが、全員がエアラインに行けるとは限りません。空撮などをしている使用事業者や公官庁に就職する場合もあります。

私立大学の航空操縦科（パイロット養成科）に合格して操縦士免許を取得しましょう。学費は安くはないですが大学卒業の資格と操縦士の資格を取得することができます。日本の航空会社と提携しているところもあるようですので就職はしやすいと思います。
就職率がどれくらいなのかわかりませんので直接問い合わせてみてください。

20代　社会人（高等専門学校、短大卒業、四年生大学卒業、四年生大学中退（取得単位は二年分）以上）

20代前半で社会人として働いている方は10代・20代の中学生・高校生・大学生と同じ選択肢もあります。
自社養成は既卒でも応募できますし、航空大学は年齢と学歴で受験することも可能です。

その他の選択肢は次に記載します。

20代から30代前半　社会人（上記以外）

私立大学の航空操縦科（パイロット養成科）に入学することも可能です。4年の時間と総額で2,000万円から3,000万円の費用がかかります。

日本の訓練校に入学する。こちらも私立大学と変わらないくらいの費用がかかります。（中には私立大学以上の費用がかかることもあります）全ての訓練を日本国内で行えるメリットがあります。就職に関してはそれぞれの訓練校に聞いてみてください

アメリカで免許を取得して日本の免許に書き換えを行う。こちらは訓練費用を抑えるメリットがありますが訓練校選びに失敗すると日本以上にお金がかかる場合があります。ジープラスフライトスクールのように、しっかりとしたカリキュラムの訓練校ですとアメリカ免許は1年以内に取得でき、日本免許も1年以内に書き換えを行うことができます。

訓練校の選び方は教官ブログカテゴリー　フライトスクールの選び方　を読んでみてください。

30代後半　社会人

自費で取得するしか方法がありません。しかしながら自費で免許を取得したとしても日本でのエアラインへの就職は年齢的にかなり厳しいです。海外に目を向けて就職できたとしても時間が貯まるまでは雀の涙ほどの給料で生活しなければなりません。高額な投資を回収するまでに何年かかるかわかりません。プロになるかどうかの選択は塾考しましょう。免許を持っているただの人が多くなるのがこの世代です。

40代以上

日本でのエアラインの就職は絶望的です。海外に目を向けるしかありませんが、免許を取得したばかりの250時間程度の40代以上の方の就職と、よほどのコネクションを持っていないと不可能だと思います。可能性は0ではありませんがリスクが大きすぎます。

次回は冒頭で書いた通り、就職活動などの免許取得後について卒業生の情報をふまえて書いていこうと思います。

投稿 年齢で見るプロパイロットへの道 は ジープラスフライトスクール に最初に表示されました。